米国株

【米国株】再生可能エネルギーの関連銘柄とメリット・デメリットを考察する

脱炭素 米国株

2015年のパリ協定で採択された地球温暖化対策が地球規模でビッグテーマとなっています。

パリ協定(COP21)では「世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて、2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする」目標を世界共通の目標に掲げています。

それもあって脱炭素化に向けた動きが世界中で加速しており、日本でも重点的に取り組む必要のあるテーマと言えるのではないでしょうか。

本記事は脱炭素化を目指す上で注目度が高い「再生可能エネルギー」に焦点を絞って、再生可能エネルギーが抱える課題や関連するグローバル企業を紹介します。

こんな人に向けて書いてます

・再生可能エネルギーをもっと知りたい方
・脱炭素社会を応援したい投資家さん
・再生可能エネルギーの関連企業が知りたい方

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再生可能エネルギーとは?

まずは再生可能エネルギーの概要について見ていきましょう。

自然資源を活用した発電方法

はじめに再生可能エネルギーとは、太陽光に代表される自然の力で定常的に補充されるエネルギー資源を活用した発電方法です。

日本を例に取り上げると太陽光や風力、地熱、バイオマスなど多彩な発電方法が日常的に使われています。ただ、国々の特性によって主力の発電方法は異なります。

海に面している国は洋上風力発電が主流だったり、原子力発電が主流だったりと多種多様です。

とりわけ日本においては新築一戸建てを施工する際、太陽光発電をお勧めされるケースが多いため、導入されている方はいらっしゃるかも知れません。

再生可能エネルギーのメリットとは?

続いて、再生可能エネルギーのメリットを考えていきましょう。

再生可能エネルギーは大きく2つのメリットがあるといわれています。

1つ目は環境負荷が小さく、二酸化炭素(CO2)の排出がないという点です。

現在の自動車産業などはハイブリッド車が大きく普及していますが、二酸化炭素の排出がされてしまいます。そのため、電気自動車(EV)や水素自動車(FCV)などへ転換が求められています。

2つ目はエネルギー源が自然であるため、永久に利用することができる点です。

私たち人類が生き続けるためには太陽や風は欠かせない存在です。むしろ、これらのエネルギーがなくなることは考えられないでしょう。

そのため、再生可能エネルギーの代表例である太陽光発電、風力発電などは永久に利用できる点がメリットとなります。

  1. 環境負荷が小さく、二酸化炭素の排出がない
  2. 自然エネルギーだから永久利用できる

再生可能エネルギーのデメリット

再生可能エネルギーのデメリットは以下のようなものが挙げられます。

1つ目は発電量が不安定である点でしょう。

再生可能エネルギーは自然の力に発電を頼ることから、天候次第で発電量が足りない事態に陥る可能性を秘めています。

バンビーノ
バンビーノ
電力を貯めておくことはできないの?電気は蓄電できるって聞いたことがあるんだけど…
バンドッグ
バンドッグ
再生可能エネルギーは電力を蓄電しておくことは難しいと言われているぞ。だから「発電サイクルを回す」ことが求められているぞ。

コストパフォーマンスは改善中

日本における再生可能エネルギーは2011年の東日本大震災をきっかけに注目が集まるようになりました。

当時の再生可能エネルギーは、熱伝導効率が少ないわりに大きな設備投資費用が必要でした。加えて、気候・天候に左右されるため供給量が不安定であることや、発電コストが割高であることなどがデメリットとして考えられてきました。

しかし、発電コストは急激な技術革新を実現しています。

一例ですが、日本の太陽光発電量(TWh)は、2011年は4.84でしたが、2012年には6.61、2018年には62.67となっています。つまり、7年間で約13倍の発電量を確保できるように技術面が進化しています。

例えば、陸上風力発電は直近10年間で約70%の発電コストを抑えることに成功し、太陽光発電は発電コストが90%減少しています。

つまり、従来は高コストであると思われてきた再生可能エネルギーですが、現在は技術革新により、コストを大幅に抑制することが可能になってきました。

一説では、原子力発電より安価な発電コストである見解もあります。

日本が目指す実現可能目標とは?

2011年の東日本大震災では、日本がこれまで頼ってきた原子力エネルギーの利用が止まり、日本の温室効果ガス排出量は大きく増加しました。

2013年には過去最高となる14億トンの温室効果ガスを排出しましたが、2017年には東日本大震災前の排出量を下回ることに成功しています。

しかしながら、パリ協定で採択された温室効果ガスの削減目標を実現するには、さらに努力しなければいけないという現実があります。

現在は実現可能な削減目標として、2030年度に2013年度比マイナス26.0%(2005年度比マイナス25.4%)の水準まで温室効果ガス排出量を削減することを掲げています。

日本のエネルギー政策について

次に日本が描くエネルギー政策についてもみていきましょう。

2050年のカーボンニュートラル

日本は2050年までにカーボンニュートラルを目指すことを宣言しています。

2020年10月、政府は2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、カーボンニュートラルを目指すことを宣言しました。

排出を全体としてゼロ」というのは、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの「排出量」 から、植林、森林管理などによる「吸収量」 を差し引いて、合計を実質的にゼロにすることを意味しています。

カーボンニュートラルの達成のためには、温室効果ガスの排出量の削減 並びに 吸収作用の保全及び強化をする必要があります。

(引用元:環境省 脱炭素ポータルより抜粋)

カーボンニュートラルは温室効果ガスの排出をゼロにすることを目指します。

いわゆる、脱炭素社会の実現を目標に掲げているわけですね。

日本がカーボンニュートラルを目指す背景には、世界的に脱炭素化の思想が広まっていることが挙げられます。

日本は先進国なので率先して脱炭素社会の実現に対する意思表示を行う必要があるということですね。

なお、カーボンニュートラルは日本だけが掲げている目標ではありません。
2021年4月時点で125ヶ国とEU(欧州連合)が実現宣言をしています。

つまり、カーボンニュートラル実現は世界中で2050年が1つの区切りとなっているということです。

今後は世界各国でカーボンニュートラルの実現に向けた政策が出てくるでしょう。よって、再生可能エネルギーの市場が伸びることは明らかです。

【コラム】エネルギーセキュリティーについて

日本は石油や原子力などを総称した一次エネルギーの約9割を海外からの輸入にたよっているため、供給先から制限や需給バランスの均衡が崩れた際は資源確保が極めて難しくなるという問題を抱えています。

このような事態を避けるため、日本は自国で必要なエネルギーを確保することを目標としています。

これを総称してエネルギーセキュリティーと呼びます。

現在は政府主導で不測の事態に備えた準備を進めていますので、もしもの場合もエネルギー供給は自国で賄えるようにしておきたいですね。

  • 日本は多くのエネルギーを世界から輸入しています。
  • 政府主導で不測の事態に備えて準備している
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【米国株】再生可能エネルギーの関連銘柄

ここからは再生可能エネルギー事業を展開するグローバル企業を紹介します。

アジューレ・パワー<AZRE>

アジューレ・パワー(Azure power global)

アジューレ・パワー<AZRE>はインド発のエネルギー企業です。

主にインド政府や商業用不動産への太陽光発電を展開しています。

そのような実績から、アジューレ・パワーの再生可能エネルギー事業は「圧倒的なブランド力」があると言えるでしょう。

インドは再生可能エネルギーによる発電量を2030年までに現状の約6倍まで拡大させるという高い目標を掲げています。そういった背景からアジューレ・パワーはインドの国策銘柄と言っても過言ではないかも知れません。

またアジューレ・パワー・グローバルの優位性は、発電量のおよそ85%を政府企業に固定価格(FIT)で供給していることにあります。

外部環境(市場動向)をみても、インドは世界第2位の人口で長期的な成長が見込まれています。

そのため、事業規模や事業の拡大に関するスピード感は、日本企業と比較しても優位性があると考えています。

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ネクステラ・エナジー<NEE>

ネクステラ・エナジー(NextEra Energy)

ネクステラ・エナジー<NEE>は、アメリカ最大級の電力・エネルギー事業を行う企業です。

現在のアメリカは脱炭素社会の実現に向けて、大きく舵を切っています。

その筆頭候補となっているのが、アメリカ最大級の再生可能エネルギー企業「ネクステラ・エナジー」です。再生可能エネルギー事業において、同社は世界トップクラスの実力があります。

同社は資金流入によるキャピタルゲイン(値上がりによる利益獲得)が期待されますが、27年間の増配を続けているという実績があります。

つまり、インカムゲインとしても優秀です。

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まとめ

本記事は再生可能エネルギーの概要や課題について述べたのち、再生可能エネルギーに関連する米国株を紹介させていただきました。

今回の要点をまとめると以下のような内容になります。

  • 脱炭素社会はグローバルトレンド
  • 太陽光発電のコストは下がりつつある
  • 2050年のカーボンニュートラル実現を目標へ
  • 米国株でも目立つ企業が現れてきている

世界中で脱炭素社会の実現に向けた動きが加速しており、世界各国の動きやマクロ視点で成長する国のトップ企業に投資する戦略はありだと思います。

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大学生時代に投資を始めた個人投資家。株式投資を中心とした「銘柄」「資産運用」に関する情報を発信します。お仕事のお問合せまたはTwitter DMよりお願い致します。