最近は電力逼迫を理由に停電や電力供給制限が度々話題となっています。
2022年６月時点、日本も関東を中心に電力不足に陥る可能性があると報道されており、全国各地へ拡大する懸念であったり、これから電力はどうなるの？と不安に思われる方も多いのではないでしょうか。
本記事では電力不足の要因とそれに関連する関連企業(銘柄)について書かせていただきます。ぜひ最後までご覧ください。
・電力不足の要因とは？
・電力不足・石炭関連銘柄
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中国で起きている電力不足問題
まず初めに、中国でも電力不足が深刻化しています。
今回はそれを例に電力不足に至る要因を見ていきましょう。
電力不足が発生する要因とは
中国で電力不足が起きている背景には、石炭の不足と価格高騰があります。
それでは、なぜ石炭が重要なのでしょうか？
その理由は、世界にある石炭の約半数を中国が生産・消費しているからです。
現在の中国は新型コロナウイルス感染症を抑えることに成功し、加速度的に経済を成長させています。
一方、あまり知られていない部分ではありますが、中国では死者の出る炭鉱事故が多発し、安全性調査が厳格化されつつあります。
つまり、こういった事象が積もり積もって、供給量と需要のバランスが大きく崩れており、石炭価格が高騰しています。
また、こうして石炭価格が高騰すると消費者はより安いものを求めるようになりますので、巡り巡って電力消費が急激に拡大し、中国全体で電力不足が発生しているのです。
一部地域では停電が発生中！？
こちらは解消に向かっているようですが、2021年は中国の東北三省で予告なき停電が多発し、社会問題となりました。
発生要因は先ほど述べた通りですが、本音は石炭価格の高騰によって、国家目標を実現できなくなることを国家が阻止しようとしていると言われています。
(出典：80C[ハオチー] 記事より)
最新：石炭の価格推移について
最新の石炭価格についても触れておきましょう。
下記の価格推移は、オーストラリアと南アフリカの参考価格になりますが、2018年から2020年まで石炭価格は下落推移でした。
それが2021年より反転上昇する形になり、近年では最高値をつけています。
(出典：世界経済のネタ帳 石炭価格の推移について)重要なのは、世界的な石炭価格の高騰がいつまで続くかです。
ゴールドマン・サックスは堅調な石炭需要とオーストラリアで新規の鉱山開発の認可は難しいとし、価格予想を引き上げています。
つまり、現時点では石炭価格の高騰はいつまで続くか。その答えは誰にもわかっていません。
また最近は原油高騰や大豆価格の高騰などコモディティ価格が大きく変動しています。
日本も電力逼迫のニュースが相次いでいますので、体調と相談しながら少し協力してあげると少し世界が平和になるかも知れません（笑）
電力不足・石炭 関連銘柄
続いては日本に立場を置き換えて、電力不足や石炭不足で関連する企業はどうなるのかなど見ていきたいと思います。
ENECHANGE【4169】
ENECHANGE(エネチェンジ)は消費者(個人)向けの電力・ガス会社の切り替えを行う「エネチェンジ」をサービス運営しています。
メールアドレス・パスワードのみで会員登録完了し、簡単に電力料金シュミレーションもできます。
同社を取り巻く環境については、つばささん(@kabuman5)のYouTube動画で詳しく解説されていますので理解を深めたい方は上記URLより動画をご覧いただければと思います。
日本ガイシ【5333】
日本ガイシ（5333）は電線を支える電気機器の最大手企業です。
ガラス業種に位置する為、あまり知られていませんが、日本ガイシはセラミック（自動車部品、半導体製造装置）が主力事業になっています。
また、日本ガイシは世界No.1製品を多数保有しています。
日本ガイシはこれから迎える電力社会に重要な製品提供をしていますから、電力貯蔵用のNAS電池、送電用の碍子など電力の関連銘柄としても関わりが深いでしょう。
個別製品まで解説はしませんので、下記の画像を参照して見てくださいね。
(出典：日本ガイシ 個人投資家向け 公式HPより)
三井松島ホールディングス【1518】
三井松島HD（1518）は石炭商社として、日本以外の海外産炭も取り扱いしています。
同社は収益の約7割がエネルギー（石炭）関連となっています。
ただし、三井松島HDは2040年代以降は、石炭生産から撤退を決定済みです。
今後はM&A による別の収益を柱にしようと模索しています。
石炭需要の関連銘柄としては挙げられますが、投資リスクは大きいと考えています。
理由は、石炭価格の高騰がいつまで続くかわからない点です。
昨今は株価上昇していますが、今後の見込みは分かりません。
今回、紹介した銘柄については株価の値上がりを保証するものではございません。あくまで投資する際には、自己責任でお願い申し上げます。
まとめ
今回は電力不足と石炭価格の高騰を例に影響を受けそうな企業をピックアップして紹介させていただきました。
2022年は6月に早くも梅雨明け宣言がなされ、今年は本当に電力逼迫の予感がします。
原油高騰が大きなトレンドになったように環境の変化には敏感でいたいですね。
本記事が少しでも参考になっていれば幸いです。
- ENECHANGE【4169】
- 日本ガイシ【5333】
- 三井松島ホールディングス【1518】
①石炭の約半数を中国が生産・消費している
②石炭価格の高騰がいつまで続くか分からない
③トレンドの継続性は見極める必要がある
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